ホーム 芸能ニュース・ゴシップ 玉川徹氏、大手企業の賃上げに鋭い指摘「米国は30年で2.8倍、日本は1.1倍」日米の賃金格差を問題視

玉川徹氏、大手企業の賃上げに鋭い指摘「米国は30年で2.8倍、日本は1.1倍」日米の賃金格差を問題視

若林 圭介 若林 圭介 • 更新: • 公開: • 読了約 4 分
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2025年春闘で大手企業から相次いだ満額回答。しかし、その明るいニュースの裏側には、日本の賃金が長年伸び悩んできた現実があります。玉川徹氏が注目したのは、米国と日本の30年間の賃金上昇率の大きな違いでした。

2025年3月12日の春闘集中回答日には、大手製造業を中心に過去最高水準の賃上げ回答も相次ぎました。しかし、1月の実質賃金はマイナス。さらに中小企業の交渉はこれから本格化するなど、賃上げをめぐる状況は決して楽観できません。玉川氏が示した米国2.8倍・日本1.1倍という数字には、長期的な賃金格差の問題が表れています。

この記事では、玉川徹氏の発言の内容を整理し、2025年春闘で大手企業が満額回答に至った背景や、日米の賃金上昇率に差が生まれた現状を紹介します。加えて、物価高や実質賃金の低迷、中小企業への賃上げの波及、米国の関税政策が経済に与える影響にも注目。今回の春闘が日本の賃金に何をもたらすのか、まずは玉川氏が指摘した日米の賃金格差から見ていきます。

【賃上げの現実】玉川徹氏が指摘した米国2.8倍・日本1.1倍の差とは?

玉川徹春闘賃上げ日米賃金格差

 元テレビ朝日社員の玉川徹氏が13日、コメンテーターを務める同局「羽鳥慎一モーニングショー」(月~金曜前8・00)に出演。2025年春闘の集中回答日となった12日に電機や重工、鉄鋼大手では労働組合の賃上げ要求に満額回答が相次ぎ、自動車も高水準だったことについてコメントした。

 物価高や人材獲得競争に対応し、過去最高を更新した回答もあった。今後は中小企業の労使交渉が本格化する。1月の実質賃金がマイナスに沈み、トランプ米政権の関税政策で世界経済の先行きを見通しにくい中、大手との賃金格差の是正が課題となる。

 トヨタ自動車は過去最高水準だった前年と同水準、最高で月額2万4450円とする労組の要求に対し、総額として満額回答した。スズキは要求を上回る賃上げ総額平均2万1600円で応じた。一方、日産自動車は賃上げ額を1万6500円と回答し、労組が求めた1万8000円を下回った。ホンダも労組要求を下回る総額1万5000円。高水準の賃上げだったが、上げ幅でばらつきが目立った。

 電機大手では日立製作所やNECが、基本給を底上げするベースアップ(ベア)相当分で労組要求の1万7000円に満額回答した。三菱電機は1万5000円で、ベアの金額として過去最高だった。重工大手では三菱重工業や川崎重工業、IHIがベアに相当する賃金改善分として1万5000円の満額回答。三菱ケミカルは要求超えの平均約1万8000円のベアを決めた。

 玉川氏は「米国の賃金は30年間で2・8倍になっている。その間、日本は1・1倍。これじゃあ相対的な日本の地位が低下していくのは明らかです。賃金がすべての原資ですから、そこから消費が良くなるなどしていく」と指摘。「大企業は今までずっと貯め込んできたので、これから人に投資しなければイノベーションも起きないってことがやっと分かったと思うんですよね。だからこれからは人に投資する。賃金だけじゃなくて、いろんな投資を人にするという形で内部留保を吐き出していくことが必要で、これが中小企業にも波及するということが大事」と述べた。

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デジタルマーケター 若林 圭介
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美容と暮らしの話題を担当。メーカーの公式発表、商品成分の公表資料、専門家の監修記事をもとに事実を整理します。

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